影を追って３

原野商法の被害者をねらって
新たな詐欺のワナが
次々と仕掛けられている。

二束三文の原野を現地相場の数十倍、数百倍といったべらぼうな高値で買わせる原野商法は、昭和四十年代なかばから昭和五十年代後半にかけて、詐欺師集団の思いのままに展開されてきた。不幸にしてその被害にあってしまった人は、全国に十数万人いると推定されている。
ところが、国民生活センターや消費者センターなどの相談機関、あるいは弁護士会やわれわれの原野商法情報センターなど専門家の窓口に相談に来る事例は、氷山のー角に過ぎず、全体のニパーセント程度であるともいわれる。それ以外の人々は、まったく被害を自覚していないのだろうか。もちろんそうは思えない。テレビや新聞で悪質な原野商法について報道されるたび、「もしや・・・」と不安におそわれる人も多いだろう。あるいははっきりと被害にあった自覚をもっていて、なんとか損害を取り戻そうとやつきになっている人たちもいるにちがいない。
しかし、そんな人たちをねらった新たな詐欺のワナが、いまこの瞬間にも、次々と仕掛けられている。

前回の小冊子「しのびよる原野商法の影」にレポートしたように、「五年後には倍に値上がりします」と、途方もなく甘い利殖の話としてささやきかけるケースが多い。しかも「そのときにはウチが引き取ります」とか「転売してあげます」「五年以内に現金が必要になったら、銀行利息などよりずっと高い値段で必ず引き取ります」などの条件を示すのだ。そしてもちろん、この約束が守られたためしはない。その五年が過ぎたころ、ようやく自分がだまされていたのではないかと気づく。
だが、中には被害者というはっきりとした自覚をしない人々も多い。「預貯金の利息はさほどでない。株はもうかるがリスクも大きい。しかし『土地』だけは、必ず値上がりする」、そう信じているのだろうか。あるいはそう信じることによって、自分が被害者であるという事実から逃れようとしているのだろうか。そしてまさにこの心理状態が、ふたたび詐欺師たちがらけ入るスキなのだ。

詐欺師たちの手口の代表的なものをみてみよう。
①「測量して境界や面積を確定しないと…」
いわゆる「測量商法」というものだ。たいていの場合、転売を斡旋するとか買い取りたいと申し出たりする。そして、「現地を調べたが荒れ果てていますね。杭もほとんど入っておらず、わずかに入っている杭も腐っているので境界もわかりません。きちんと測量して境界や面積を確定すれば転売できるのですが」ともちかける。しぶっていると、
「かりにこのままお宅様が持っておられるにしても、周辺の所有者の皆さんからは測量のご依頼を受けておりますから、登記簿上の面積を皆さんが実測していったら、おそろくお宅様の土地はどんどん削られてしまいますよ。あのままではいずれ権利がなくなってしまうこともあると思いますが」と、ありもしない話でおどかす。さらに、
「周辺の皆さんの分とー緒に測量できますから、今だったら経費も安上がりです」と、いかにも親切心からのようにすすめる。しかも、「ずいぶん悪質な業者からお買いになったんですねえ。お気の毒です」などと慰め(?)たりもするのだ。
こうして測量の契約を結び、五十万円、七十万円などという費用を取る。測量費のほかに草刈りや整地の料金を取ることもある。測量図面や現場の写真(草刈りも済んで「00所有地」という看板などが写っている)を届けてくるが、本当に測量したかどうか確める証拠はない。さて肝腎の転売だが、もともとそんな話は存在しないので、測量の契約書をタテに取りあってくれない。
それどころか、ひとしきり金を稼ぐとさっさと会社をたたんでドロンしてしまう業者も少なくないのだ。測量商法の場合には、転売話がなく単純に測量契約だけでだまされている人も多い。大半が「あなたの権利がなくなる」と、不安感をあおられてだまされた被害なのである。

②「売り地の広告を・・・」
「00地区は購入希望者が結構出てきているので有望です。あなたが購入したときの価格の何倍かで売れる可能性がありますが、会員登録をしてもらえばわが社が発行する情報誌に広告を掲載しますし、コンピュータ・サービスのデータの登録もします。半年からー年でまちがいなく売れます」といって、数十万円の登録料を取る。
たしかに広告掲載誌が届けられるが、元の購入価格が相場の百倍以上という法外な値段だから、購入価格で売り出したとしても買う人が現われるはずがない。
「約束がちがう。売れないじゃないか」と抗議したところで、
「わが社は不動産流通データ・サービスをしているのであって、買う人がいなければ売れない、これが『市場経済』というものですよ」などとあしらわれるだけである。先日話題になった「ジャルス」も、この手口だ。

③「利益は税金でもっていかれますよ』
「購入希望者から依頼を受けてきました。しかし、購入価格の倍ですから利益も大きく、大半が税金でもっていかれますよ。税金対策にちょうどよい土地がありますから、とりあえずそれを買っていただいて、お宅様の土地が処分できて税金対策がかたづいたあとで、うまく買い戻しますから」
だが、もともとの土地を転売してくれるはずがない。税金対策というのもウソで、結局、原野をもうひとつ余計に買わされてしまっただけなのだ。

④「私も被害者なのですが」
「被害者がー人ひとりバラバラだから弱いんです。あそこはすぐ隣のとこまで市街化区域なのに、ウチらの地区は市街化調整区域ですからね。売ろうと思ってもとんでもない安値しかつきませんからね。ですから市街化区域編入期成同盟を結成して、ひとつ市に働きかけようと思うんです。私たち被害者が何人か集まって事務局を作ったので、あなたも加盟して、一緒にがんばりましょう」などと、拠出金をだまし取る。

等々。これらの手口はほんのー例に過ぎない。しかも、私たちが実例をつかんで分析していくうちに、あるいはあれこれと推理をめぐらせているうちに、詐欺師たちは次々と新しい手口を考え、すばやく実行してしまうのだ。彼らは、詐欺のプロなのである。彼らの先回りをする方法は、くやしいけれど、いまのところ考えつかない。

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